飲食店や小売店などサービス業のためのGoogle Map活用・対策！

MEO

更新日：2023.04.05
公開日：2019.10.25

近年の企業のホームページ所持状況ってどんな感じなの？？

「ホームページ」というものが世に定着してもうずいぶん経ちます。
何年か前まではホームページはまだまだ大企業などの一部の企業が所持しているものというイメージがあったかもしれませんが、今では中小企業でもホームページを所持されている会社も多くなってきているのではないかと思われます。

実際に総務省の平成30年の通信利用動向調査では卸売・小売業で91.9％、製造業で93.1％、建設業で96.7％、サービス業・その他では89.1％と大多数の企業がホームページを解説している状況だということがわかります。

業種別のホームページ開設割合のグラフ

さらに細かくフォーカスしてみると、資本金額が1,000万円未満に絞ると75.1％、従業員数が100～299人に絞ると90.4％というように大企業とまではいかない規模の会社においても、多くの場合ホームページを解説しているということがわかるかと思います。

資本金額別ホームページの開設割合

従業員数別ホームページの開設割合

ただ現在のパソコンに加えてスマホやタブレットといったデバイスも増え、様々なサービスも日々誕生しているWEBの流れを見ていった場合、もう「ホームページさえ持っていれば企業として安心」という時代は通り過ぎようとしているのかもしれません。店舗のホームページに加えてさらに活用していった方がいいことの一つを、今回はご紹介してみようと思います。

WEBSITEのイメージ画像

今ではパソコン以上にスマートフォン！

それでは昔と比べて具体的にどういった変化があるのかを見ていきましょう。総務省が毎年行っている、通信利用動向調査のデータをもとに見てみようと思います。
比較をしていくと多くの項目で変化があるのですが、中でも目立った変化の一つがユーザーが所持しているデバイスの変化です。

平成22年の時点ではスマホを保有している世帯は9.7％だったものが、平成30年の時点ではなんと79.2％とほぼ8割に迫る世帯が所持しているという状況になっています。

主な情報通信機器の保有状況（世帯）のグラフ

その状況に合わせて、インターネットを利用する際の機器の状況も20〜29歳は88.7％（PC
からは64.2％）、30〜39歳は87.5％（PCからは63.3％）、40〜49歳で82.9％（PCからは64.7％）とパソコンからの利用を上回っている状況です。

年齢階層別インターネット利用機器の状況（個人）のグラフ

こういった状況からも企業としても、これからはスマートフォン向けのサイトやサービスへも力を入れていかなければならないことが想像できるかと思います。

スマホで人がつながっているイメージ画像

まずはGoogle Mapへの最適化を行い集客にダイレクトにつなげる！

ではまずスマートフォンの何から対応すればいいのというところになると思いますが、一番手っ取り早く、かつ効果が見込める方法としてはGoogle Mapへの最適化ではないでしょうか。

特に店舗型の飲食店や小売店の企業にとっては集客にも繋げやすいかと考えます。
多くのユーザーはお店を探したり場所を調べたりする際は、Google Mapで場所を調べたりし、マップに表示されるピンや、マップ下部に表示される店舗名やレビューを参考にすることが多いと思われます。

ユーザーがマップで検索を行った際、店舗の情報しっかりと表示され目にとまれば、ユーザーの選択肢の一つに含まれる可能性があります、来店につながることも考えられます。
パソコンの場合だと検索エンジンなどで検索をしホームページを閲覧して、その後場所を調べてという一連の流れになりがちですが、スマホのマップに最適化することで通常の検索以上にダイレクトに集客につなげることができるものと考えます。

大阪の街並みの画像