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Google検索のアルゴリズムの仕組みと順位を決める評価指標

SEO対策

更新日:2021.08.30
公開日:2020.12.20

ホームページを介して集客などを行うマーケティング手法は、長期間新規顧客やリピーターなどを獲得できる方法として規模を問わず多くの企業が導入しています。

 

現在ホームページを掲載する検索エンジンのシェアを握っているのは「Google」です。「StatCounter」というWeb分析にかかわるサービスの調査によると、日本国内の検索エンジンシェアは

 

  • ・Google :80%
  • ・Yahoo: 12%
  • ・Bing: 7%

 

となっています。

 

Googleを攻略してホームページを上手く上位へ掲載するためには、「検索アルゴリズム」をよく理解して対策を行う必要があります。「Yahoo」も現在Googleの検索エンジンアルゴリズムを導入しているので、実質検索アルゴリズム対策は合計約92%の検索エンジンシェアに対して有効と言えるでしょう。

 

今回はSEO初心者へ向けてホームページ検索順位を決める検索アルゴリズムの概要、そしてそのランキングの要因となる要素を一つ一つ分かりやすく解説していきます。

 

目次

5つの判断の仕組みについても解説!Googleの検索アルゴリズムとは

SEO初心者もこれで安心!Googleの検索ランキング要因リストと対策のコツを解説

 

Googleの検索アルゴリズムとは、ホームページ検索順位を決定するための検索エンジンに搭載されたシステム(プログラム)を指します。

 

Web上に出回っている情報はあふれかえっており、ユーザーが情報を一から見つけて収集するのは大変です。そこで検索アルゴリズムによって関連性の高い情報をピックアップして優先順位で表示できるように、Googleは工夫を行っています。

 

たとえばGoogleの検索エンジンで調べ物をする際、検索結果はユーザーによって変化します。これはユーザーの検索履歴を含めて、Googleが検索アルゴリズムに応じて最適な検索結果を表示しようとするからです。検索履歴を含めず検索結果を出すよりもよりユーザーのニーズに合わせた検索結果を表示できます。

 

アルゴリズムは複数の要素から成り立っており、優先度は検索条件によって変化するのが特徴です。たとえば最新ニュースに関する検索条件に関してはそうでない検索条件に関して新しい情報を結果として表示できるように、検索エンジンが判断を行います。

 

以前のGoogleの検索アルゴリズムは賢いと言える状況ではなく、不正なSEO対策も広がっていました。しかし現在の検索アルゴリズムではAIによる判断も活用されており、以前より不正なコンテンツの検知能力や高品質のコンテンツの発見能力が向上しています。SEO担当者としてはGoogleの検索アルゴリズムを理解した上で、正しいSEO対策を行えるように準備しておかないといけません。

 

Googleでは検索アルゴリズムの仕組みを、次の5つに分類して説明しています。

 

  • ・検索意図の把握
  • ・ウェブページの関連性
  • ・コンテンツの品質
  • ・ユーザビリティ
  • ・文脈の考慮

 

 

検索意図の把握

Googleでは検索条件に含まれる単語の意味を分析しています。そして独自の言語モデルによってどの単語を検索する必要があるのかを判断するのが特徴です。

 

鮮度の高い内容が必要と判断された場合は「フレッシュネス アルゴリズム」によって、なるべく新しい情報を検索結果に掲載できるように処理を実行します。

 

 

ウェブページの関連性

検索条件を判断した上で、Googleはインデックスされている情報から関連性の高そうなものを引っ張り出して検索結果に表示します。

 

  • ・どのくらいの頻度で登場しているか
  • ・タイトルや各見出しなどどの場面でフレーズが表示されているか

 

などを判断するのがポイントです。

 

また既存の検索条件や検索結果を機械学習して、後のユーザーの検索結果表示に活かす仕組みも導入されています。つまり私たちが条件検索を行うほど検索エンジンは賢くなり、もっとよい結果を表示できるようになるでしょう。

 

また検索の関連性に関しては語句だけでなく、

 

  • ・画像
  • ・動画

 

などのコンテンツも判断して関連性が本当に高いのかどうか確認しています。ちなみに主観的な判断は一切入れずに検索結果表示を行うため、政治的な考えといった人間の心情に関する分析は行いません。

 

 

コンテンツの品質

昔は「ただ検索条件に関する単語をたくさん入れる」といったメディアが上位表示されていましたが、現在では小手先の対策は通用しません。Googleがコンテンツの品質を評価できるように進化しているからです。

 

検索キーワードが出現する回数だけでなく、

 

  • ・コンテンツがどれだけ最新なのか
  • ・ユーザーのホームページから受ける体験の度合いはよいか
  • ・内容に信頼性や権威性などがあるかどうか

 

などで高品質なホームページを表示できるような仕組みが構築されています。

 

また被リンクについても評価の対象としているので重要です。

 

 

ユーザビリティ

ホームページをスムーズに読むためには、ユーザビリティの観点から満足のいく作りになっているか確認する必要もあります。Googleでは人間のように、使いやすい有益なホームページを判断可能です。

 

  • ・異なるWebブラウザーでレイアウトが崩れずに表示ができるか
  • ・スマホやタブレットなどパソコン以外の機器でも問題なく表示できるか
  • ・インターネット回線が安定していないユーザーでもスムーズに読み込めるか

 

といった基準でユーザビリティの高さを判断しているのがポイントになっています。

 

ユーザビリティについてはホームページの管理者が対応すべき重要な項目とGoogle側は認識しており、検索アルゴリズムにおいてユーザビリティに関する大きな変更を行う場合は事前にアナウンスするよう努めています。

 

 

文脈の考慮

ユーザーがどんな検索意図で検索条件を入力したのか判断するために、Google側では文脈を考慮できるように検索アルゴリズムを構築しています。

 

  • ・現在どこで検索しているのか
  • ・過去どんな検索を行っているのか
  • ・どんな検索設定を行っているのか

 

などを判断材料にして検索結果のデータ表示に役立てています。

 

たとえば「ソフトバンク プラン」と検索した後に「ソフトバンク」と検索する場合は、ソフトバンクの通信サービスに関して需要があると判断可能です。ですからGoogle側ではソフトバンクと入力した際に、野球チームではなく通信サービスに関するメディアを重点的に表示します。

 

検索履歴の使用を許可するかはユーザー側で決定可能です。

 

 

9種類の検索アルゴリズム要因

SEO初心者もこれで安心!Googleの検索ランキング要因リストと対策のコツを解説

 

Googleの検索アルゴリズム要因は数百といったように膨大な項目から成り立っていますが、大別すると次の9種類に分かれます。

 

  • ・ホームページ全体に関する要因
  • ・ホームページの中身に関する要因
  • ・地理的位置に関する要因
  • ・ユーザーインタラクションに関する要因
  • ・ドメインに関する要因
  • ・被リンクに関する要因
  • ・ソーシャルメディアでのシェアに関する要因
  • ・ブランドに関する要因
  • ・スパムに関する要因

 

いずれも重要な要因であり1つでも対策を怠っているとSEO上悪い影響が出てしまいます。これから1つずつ解説していくので、最後まで内容に目を通してみてください。

 

 

ホームページ全体に関する要因

ホームページの構成をホームページ制作前に練り上げて、公開後も効率よくコンテンツを管理できるようにしておくことは重要です。Webサイト全体の構成についても、Googleは評価を行っています。

 

  • ・サイト構造が最適化されているか
  • ・サイトのディレクトリはコンパクトにまとめられているか
  • ・パンくずリストが作成されているか
  • ・定期的に更新が行われているか
  • ・ホームページの不具合にいち早く対処できているか
  • ・プライバシーポリシーなどの信頼性にかかわる情報が列挙されているか
  • ・モバイル端末での体験度は高いか

 

 

サイト構造が最適化されているか

まずは基本的なサイト構造が最適化されているのかを確認しましょう。

 

  • ・URLの末尾部分がすぐに分かるようになっているか
  • ・ホームページごとに、関連する他ページへのリンクが貼られているか
  • ・ホームページのカテゴリーごとにきれいにディレクトリ分けがされているのか
  • ・インデックスして検索結果に掲載する必要がないモノに「robot.txt」を追加しているか

 

URL全体を分かりやすく設定するのは、ユーザビリティの観点からも重要です。SEOの最新動向であれば「seo-new」のようにすぐ意味が分かるような文字列を設定しましょう。単語ごとに「-(ハイフン)」や「_(アンダーバー)」などを設置して区分けするのもポイントです。

 

またホームページ同士のリンクをたどって検索エンジンはホームページのインデックス(データベース化)を行うので、効率よくインデックスを行ってもらうにはサイトごとに適切な内部リンクを貼りましょう。ページ同士のつながりも検索エンジンは認識します。

 

コラムは「column」、製品は「products」に入れるなど、ページカテゴリーごとに適切なディレクトリを設定するのも有効です。またインデックススピードを速めるためにも、検索結果に掲載しなくてもよいサンクスページなどはrobot.txtで除外するといった工夫も必要です。

 

 

サイトのディレクトリはコンパクトにまとめられているか

サイトのディレクトリ階層についても気を配る必要があります。何層にもディレクトリが存在すると検索エンジンがインデックスするのにも時間が掛かりますし、ユーザーが階層をたどるのにも時間が必要になってしまうのがネックです。

 

ディレクトリの数に正解はありませんが、できれば2~3階層程度でまとめられるとよいです。階層を2~3層程度に絞ることで可視性も上がり、ホームページ管理の際にも有利に働きます。

 

またディレクトリを含めていち早くホームページをインデックスしてもらうためには、「XMLサイトマップ」をGoogleへ送信する方法も有効です。XMLサイトマップはサイト全体の構造を検索エンジンへ伝えるためのファイルであり、無料ツールで作成ができます。ちなみに「WordPress」をホームページ作成で使っている場合は、プラグインを導入すれば作成を自動化できるので楽です。

 

 

パンくずリストが作成されているか

「パンくずリスト」は今ユーザーが閲覧しているページが、どの階層にあるのかを明示してくれます。ユーザーがページをさかのぼりながら各ページを簡単に確認できるようになるので、回遊性の面から高い効果があります。

 

また検索エンジンもパンくずリストを見ているので、よい評価につながる可能性もあるのがポイントです。パンくずリストを適切に設定するには元となるディレクトリ構造を整理しておく必要があります。ディレクトリをコンパクトに分かりやすくまとめられると、パンくずリストの作成や管理も楽になるでしょう。

 

 

定期的に更新が行われているか

Googleは常に最新で正しい情報を欲しています。このため検索エンジン上でも最新で正しい情報を定期的にアップロードできるかがポイントです。

 

専門性を高めるために自社に関係する有益な情報をユーザーへ届けられる体制を構築しておきましょう。

 

ただし注意したいのが、「たくさん新しいコンテンツをアップロードしている=高評価につながる」というわけではない点です。

 

仮に2日に1度簡単な文章をアップロードしているホームページAと、1週間に1度だけ高品質で充実した文章をアップロードしているホームページBがあるとします。更新頻度ではホームページAが有利ですが、品質ではホームページBが上なので結果的にホームページBのほうが評価されやすい傾向にあります。更新頻度がそのまま高評価につながるとは限りません。

 

実際Googleの公式ホームページも更新頻度が決して高いわけではなく、またメディアの中にも更新頻度は大きくSEOに影響しないと説明しているケースがあります。更新自体は重要ですが、拙速にならないようにコンテンツ内容を充実させるのを忘れないようにしてください。

 

 

各ホームページの不具合にいち早く対処できているか

ホームページ全体を見渡しながら、不具合にいち早く気付けるかも重要です。

 

ちょっとしたヒューマンエラーによって、間違ったページがrobot.txtに登録されてしまったりアクセスが禁止になってしまったりするケースがあります。またサーバーへの負担集中でホームページ全体が見れなくなってしまうケースはGoogleでも発生しており、他の企業も油断はできません。

 

仮にユーザーがホームページを閲覧できない状況が1週間も1か月も続くようであれば、検索結果の圏外になってしまう危険もあります。実際に誤ってホームページを非表示設定にしてしまい、完全な復旧に1か月以上掛かった方もいらっしゃるので実際にトラブルに遭遇してしまうのは避けたいところです。

 

ホームページを設置しているサーバーにはアクセスログを残しておきましょう。アクセスログをチェックすればなぜトラブルが発生したのかをいち早く突き止められます。またホームページでエラーが発生した際、すぐに通知して原因を特定してくれるシステムを連携させておくのも重要です。

 

サーバーがダウンしてしまった場合は、「CDNサーバー」を用意するといった対策を行ってサーバーに冗長性を持たせておく工夫も必要になってくるでしょう。

 

 

プライバシーポリシーなどの信頼性にかかわる情報が列挙されているか

どんなホームページにも、

 

  • ・プライバシーポリシー
  • ・拠点となる住所
  • ・電話番号
  • ・著作権表記
  • ・企業概要
  • ・問い合わせ

 

といった基本情報はフッターなどに記載されています。

 

記載しないでよいパターンもありますが、信頼性の観点からは基本情報を全ページへ表示できるように準備しておく必要があるでしょう。またプライバシーポリシーを新規設置したホームページの順位が上昇するケースも見受けられるので、ないよりはあったほうがSEO的にも有利に働く可能性があります。

 

 

モバイル端末での体験度は高いか

現在モバイル端末の普及度合いはすごく、特にスマホからインターネットアクセスを行うユーザーはパソコンユーザーに比べて高いというデータも発表されています。モバイル体験でのホームページ閲覧の満足度が高いほど、SEOにもよい影響が出てくるのがポイントです。

 

スマホからのホームページ閲覧を快適にするためには、スマホ用デザインのホームページを用意する必要があります。スマホ用デザインのページを用意するには、大きく分けて2種類の方法があるのでチェックしましょう。

 

  • ・スマホ用ページとパソコン用ページを分割する
  • ・レスポンシブデザインでパソコン用ページをスマホ対応にする

 

スマホ用ページとパソコン用ページを分割する方法は、スマホとパソコンで出し分けたい要素が複数ある場合に有効です。ただし管理に手間が掛かるので、あまりおすすめはできません。

 

おすすめなのはレスポンシブデザインの導入です。レスポンシブデザインの導入はCSSというホームページのデザインにかかわるコードを操作するだけで完了する場合もあり、スマホ用ページとパソコン用ページの評価を統一できる方法としても有効になります。

 

現在ではパソコンではなくスマホベースでデザインを作成する考え方も普及しています。パソコンでホームページを制作する場面が一般的なためついついパソコンベースでデザインを考えてしまいがちですが、スマホからのアクセスのほうが多い現状を考えてスマホデザインも重視しながらホームページ制作を行いましょう。

 

 

ホームページの中身に関する要因

続いてはホームページの中身に関する要因について解説していきます。実際に検索エンジンへインデックスされるのはホームページの1つ1つなので、1ページごとに適切なSEO対策を行って評価を受ける必要があります。

 

  • ・タイトルやディスクリプション、見出しにキーワードが入っているか
  • ・文章内にも適切にキーワードを配置しながら分かりやすく執筆しているか
  • ・画像や動画などを活用しているか
  • ・重複するコンテンツになっていないか
  • ・コンテンツ自体が充実しており、ユーザーの課題を解決できるか
  • ・更新が必要なページに加筆などを行っているか

 

 

タイトルやディスクリプション、見出しにキーワードが入っているか

キーワードを適切に盛り込むのは検索エンジンから評価を受けるためにも重要です。アルゴリズムのアップデートによって直接検索条件と同じキーワードが入っていなくても、関連性の高いホームページが上位表示されるようになりました。ただしホームページのコンテンツを考える際は、まずメインとなるキーワードを考えてから構成を練っていくのが普通です。つまり常道に従ってホームページを作成しているならば、自然とキーワードは文中に盛り込まれていくでしょう。

 

さらに具体的なキーワード盛り込みに関するSEO対策を行いたいときは、タイトルやディスクリプション、そして見出しにキーワードが入っているかを確認しましょう。ユーザーの検索条件と同じキーワードが盛り込まれていれば、可視性が上がってユーザーにとっても見やすいホームページとなります。また不自然にならない程度にキーワードを左寄せしておくのも有効と考えられています。

 

さらに

 

  • ・タイトルは32文字前後
  • ・ディスクリプションは50文字前後

 

というルールを意識しながらコンパクトに各内容をまとめると、スマホでも途切れずにタイトルやディスクリプションなどを掲載可能です。内容によっては不可能な場合もありますが、その際も表示されている内容だけで意味が分かるように構成を工夫してみてください。

 

 

文章内にも適切にキーワードを配置しながら分かりやすく執筆しているか

文章内にもキーワードや共起語などを含めながらホームページを作り上げてみてください。ボキャブラリーの少ない記事より、多い記事のほうが多様性がありGoogleにも評価されやすくなります。そのためホームページで記事を執筆する際は多彩な表現ができるほうが有利です。

 

キーワードを盛り込みながら、分かりやすい表現になるよう工夫を行いましょう。

 

キーワードをどれだけ含めばよいのかは明確にはなっていません。主語を省略せずに執筆するといった工夫を行えば、自然とキーワードの出現率が上がっていきます。3%以下が適切などと説明しているメディアもありますが、状況によって変わってくるので分析でパフォーマンスを確認してみてください。

 

他にも

 

  • ・テキストの塊ごとに区切りを入れているか
  • ・箇条書きで並列内容を説明できているか
  • ・長過ぎる分かりにくい文章がないか

 

といった観点からも内容を確認してユーザーに分かりやすいホームページを作り上げましょう。

 

 

画像や動画などを活用しているか

ホームページにおいては、画像や動画といったテキスト以上に情報を伝達できるコンテンツを利用するのも有効です。適切な場所に画像や動画を表示して情報を補足しておきましょう。

 

画像に対しては「alt属性」で何の画像なのかを説明するのがポイントです。万が一画像が非表示になっても内容を伝達できますし、Google側にも画像の内容が伝わるようになります。

 

また動画に関してはデータ量に気を付けつつ、「Youtube」を活用する方法も検討してみてください。

 

サーバー上に直接動画をアップロードしている方もいらっしゃいますが、Youtubeタグでホームページに動画を貼り付けると読み込み速度や管理の面などから便利です。またYoutubeにアップロードしたコンテンツが高品質だと認識されると、Youtubeの検索結果だけでなく通常の検索結果にも上位表示されるようになります。

 

ホームページとYoutubeの相互流入を狙い、SEO効果を高めてみましょう。

 

 

重複するコンテンツになっていないか

ホームページに同じような内容のコンテンツがすでに存在している場合、新しくページをアップロードしてしまうとペナルティを受けてしまう危険性があります。重複しないようすでにアップロードしているページ内容を確認して、新しい内容だけを追加できる体制を整えておくことも重要です。

 

またどうしても重複コンテンツをアップロードする必要がある場合は、「canonical属性」を活用しましょう。canonical属性を利用すると優先的にインデックスしたいページをGoogle側に認識させられるのでペナルティを防げます。

 

 

コンテンツ自体が充実しており、ユーザーの課題を解決できるか

現在の「コンテンツマーケティング(ホームページなどを活用して集客やコンバージョン獲得などを行うマーケティング手法)」においては、コンテンツ自体の質が非常に重要になってきています。

 

たとえば「パソコン CPU 選び方」という検索条件では、パソコンに搭載されているCPUの数値の見方を教えながら適切な選び方を解説する必要があると把握できます。企業側としてはユーザーのCPUを選べないという課題を解決して、適切にCPUを選択してパソコンへ実装できるよう誘導を行う必要があるでしょう。そのためには関連の語句の説明を行いながら、おすすめのモデルを紹介する必要性も出てきます。

 

Googleはコンテンツの質を重要視します。低品質なコンテンツは下位や圏外にして、高品質なコンテンツは長期間上位に掲載されるのがポイントです。このためコンテンツマーケティングを成功させるためには、コンテンツの質を一定に保つ努力が必要不可欠です。

 

短い文章でも説明が終わるときもありますが、充実した内容を執筆する際は多少長くなっても内容を詳しく説明しましょう。ユーザーは課題を解決できるコンテンツだと認識すれば、多少時間が掛かっても熱心にコンテンツを読み込んでくれます。

 

 

更新が必要なページに加筆などを行っているか

ホームページの内容はいつまでも正しいとは限りません。たとえば携帯サービスでは常にプラン内容が変化するので、数か月前の記事では対応ができないときもあります。ホームページを運営して集客を行う際は、最新情報をチェックしながら更新が必要なページがないか確認する必要があります。

 

ホームページの更新については1章分だけを加筆すればよいような小さな更新から、文章全体を整理して加筆する必要がある大きな更新までさまざまあるのがポイントです。状況に応じてどの程度の変更が必要なのか考えて、必要な作業時間を確保していきましょう。

 

更新が行われたことでGoogle側からの評価が変更され、掲載順位が上がるケースも複数存在しています。ホームページはアップロードしたら終わりではなく、常に更新を行ってユーザーの課題を解決できるようにする必要があるのを頭に入れておきましょう。

 

 

地理的位置に関する要因

実店舗を構えて集客を行っている場合は、地理的位置に関する検索ランキング要員も押さえておく必要があるでしょう。

 

近年のユーザーはスマホを使い、その場で来店したい店舗を検索することが多いです。しかし以前のGoogle検索エンジンでは地理的情報をあまり考えずに結果表示していたので、「焼き肉店と調べても近くの店舗が出てこない」といったトラブルも起こっていました。

 

そこでGoogleでは「ベニスアップデート」という大きなアップデートを行いました。ベニスアップデートではユーザーの地理的情報が検索結果に強く反映されるようになり、たとえば「新宿で焼き肉店を調べたら、地域名を入力しなくても自動で新宿周辺の焼き肉店が表示される」といった結果が得られるようになっています。

 

また「Googleマイビジネス」に関する変更も行われました。

 

以前はGoogleマイビジネスに登録すると、「Googleマップ」での検索で店舗の一覧が表示される仕組みでした。しかし現在ではGoogleマイビジネスの情報も検索エンジンに使われるようになったのがポイントです。店舗に関係するワードでユーザーが検索を行うと、検索結果上位に「ローカルパック」としてGoogleマイビジネスに登録された店舗情報が抜粋されて表示されるようになっています。

 

このため「検索エンジンを通して集客を行いたい」という実店舗のオーナーは、店舗情報をGoogleマイビジネスへ登録した上で「MEO対策(Googleマップの検索エンジンに関する対策)」を行うことも重要です。MEO対策はSEO対策と比較して競合が少なく、比較的短時間で結果が出るようになっているのがメリットです。またSEO対策では10位以内に表示されないと集客が厳しいですが、MEO対策においては対策の結果Googleマップで10位以降に表示されるとしても集客のチャンスがあります。

 

MEO対策においては、次の3つが重要になってきます。

 

  • ・検索との関連性
  • ・ユーザーと店舗間の距離
  • ・店舗の知名度

 

 

検索との関連性

SEOと同じく、検索ワードとの関連性がMEOでも重要になってきます。

 

たとえば夜景がきれいという情報をGoogleマイビジネス内に入れておけば、「新宿できれいな夜景が見られるレストラン」を探しているユーザーへも情報がヒットする可能性が出てきます。自店舗に関係がある情報を整理して、Googleマイビジネス内に記載を行うのが一つポイントです。

 

また画像といった視覚的に訴えられるコンテンツも充実させて、ユーザー満足度の高いGoogleマイビジネスページを用意する工夫も必要になってきます。最新情報がある場合はGoogleマイビジネスも更新して、ユーザーがすぐ確認できるようにしてみてください。

 

 

ユーザーと店舗間の距離

検索を行っているユーザーと、店舗間の距離もMEOにおける検索結果の指標となります。基本的にユーザーの位置から近いすぐに行ける店舗は上位に、そうでない店舗は下位に表示されますが、関連性や知名度などで評価を高められると距離が多少離れていても上位表示されるパターンがあるのがポイントです。

 

「Googleマイビジネスの上位に表示させたいから、ターゲットユーザーの付近に店舗をすぐ新しく構えよう」という行動はまず取れません。ですから関連性や知名度などを最大限上げられるように対策を行うのが重要です。

 

 

店舗の知名度

店舗のブランド力を高めてGoogleマイビジネスで高評価を得るには、店舗の知名度を挙げられるようにユーザーからの評判を集めることが重要です。

 

たとえばGoogleマイビジネス内で「このお店は接客態度も気持ちよいしい心地が良い」というコメントが大量に届けば、それだけ自店舗のMEOにおける評判が高まりますし新規顧客の集客にも良い影響を及ぼします。また悪い口コミに対しても返信を怠らなければ、「どんな口コミも確認して返答してくれる」というよいイメージをユーザーに与えられます。

 

また知名度に関しては、表記を統一するのも重要です。たとえば「1丁目」と「1丁目」というように全角か半角かの違いしかなくても、評判が統一されず悪い影響が出てしまいます。詳しくは「被リンクに関する要因」の章で説明していきます。

 

MEO対策だけ行ってもよい効果が得られますが、SEO対策と併用するとさらに大きな効果が発生する可能性があります。

 

Googleマイビジネスにおいて掲載できる情報には限りがあり、デザイン面でも限定があるのがネックです。しかしホームページでは掲載できる情報に限りはありませんし、デザインにも幅を出せます。「Googleマイビジネス内に公式ホームページのリンクを掲載する」といった方法で両コンテンツを連携させれば集客において有利になるでしょう。

 

 

ユーザーインタラクションに関する要因

「ユーザーインタラクション(ユーザーとコンテンツ提供者の相互性)」に関するランキング要因として、「コアウェブバイタル(Core Web Vital)」が挙げられます。

 

コアウェブバイタルとは、Googleが公式で発表したホームページの「UX(ユーザーがコンテンツを操作して受ける体験)」における重要な指標です。2021年5月ごろから正式に検索アルゴリズムに搭載される予定ですが、ユーザビリティ改善のためにも重要でありすでにSEOにかかわっているとも言えるので搭載の有無にかかわらず確認しておきたい指標です。

 

コアウェブバイタルについては「PageSpeed Insights」といった計測ツールで測定が可能なので活用しましょう。

 

コアウェブバイタルは3つの核となる指標を総称した単語です。

 

  • ・LCP(Largest Contentful Paint)
  • ・FID(First Input Delay)
  • ・CLS(Cumulative Layout Shift)

 

 

LCP(Largest Contentful Paint)

日本語で訳すと「最大のコンテンツ描画」となります。

 

ホームページは

 

  • ・プレーンテキスト
  • ・画像
  • ・動画
  • ・SNSなど外部コンテンツ

 

といった要素から成り立っています。ユーザーがパソコンやスマホなどの端末からサーバーへホームページのリクエストを送信すると、サーバーが指定のホームページコンテンツを送信するのでそれを端末内で読み込み表示する仕組みです。

 

この際データ量が多い一番大きな要素はページ読み込み全体に影響します。そこでGoogleは一番大きな要素がユーザーに表示されるまでに掛かった時間をLCPとして発表しました。

 

LCPについては

 

  • ・よい:2.5秒以内
  • ・改善の必要あり:2.5~4.0秒
  • ・悪い:4.0秒以内

 

とされています。

 

SEO担当者としてはホームページ内の一番大きなコンテンツを2.5秒以内に読み込めるように調整するのが理想となるでしょう。

 

コンテンツのデータ容量が大きくて読み込み速度が遅い場合は、

 

  • ・圧縮を行ってからサーバーへアップロードを行う
  • ・JavaScriptやCSSのレンダリングブロックを減らす
  • ・サーバーの応答時間を改善する

 

といった対策を行うのが有効です。

 

 

FID(First Input Delay)

日本語では「初回入力遅延」と訳されます。

 

ユーザーがボタンを押したり文字を入力したりとホームページへアクションができるまでに、どのくらい時間が掛かったのかを測定して算出するのが特徴です。表向きホームページが読み込まれてすべて表示されているように見えても、ユーザーがアクションを取れるようになるまでに遅延が発生する場合も多いです。当然アクションが取れるようになるまで長い遅延が発生すると、ユーザーのストレスが蓄積され離脱にもつながってしまいます。

 

基準は

 

  • ・よい:100ミリ秒以内
  • ・改善の必要あり:100~300ミリ秒
  • ・悪い:300ミリ秒以上

 

 

となっており、LCPと比較するとms(秒の10分の1)単位で測定されるのでシビアと言えます。入力遅延がほんの少しあるだけでユーザビリティに悪影響があると覚えておきましょう。

 

  • ・JavaScript実行の時間を削減する
  • ・リクエスト数や転送量などを削減する
  • ・広告タグのような外部タグの読み込みを改善する

 

といった対策を行って、ホームページの要素描写と入力遅延のずれを少しでもなくせるよう努力をするのが重要です。

 

 

CLS(Cumulative Layout Shift)

CLSは「累計のレイアウト移動」というように訳せます。

 

ユーザーはホームページを操作しているときにレイアウトの変化が起きると混乱します。たとえばAのボタンを押そうと思った際に、急に広告が表示され間違って広告をクリック・タップしてしまう場面もあるでしょう。CLSの観点から広告を誤ってクリックしてしまうようなホームページはよくないと判断できます。

 

他にも

 

  • ・文章を読んでいるときに画像が後で読み込まれ、その分文章がずれて読みにくい
  • ・左に割って入った広告によりホームページ全体が左へずれてしまう

 

といったケースもCLS上よくないです。

 

CLSはGoogleが設定した独自の数値スコアで表現されます。

 

 

  • ・よい:0.1以内
  • ・改善の必要あり:0.1~0.25
  • ・悪い:0.25以上

 

となっており、いかに小さいスコアでレイアウト変更を抑えられるかがカギになります。

 

  • ・画像や広告タグなどにwidthやheightなどを指定して表示エリアを事前に確保する
  • ・動的なコンテンツによって発生するずれを感じにくいように工夫する
  • ・font-displayを使用したりしてWebフォント読み込みにおけるずれを減らす

 

といった対策によりCLSスコアは改善するので確認してみてください。

 

コアウェブバイタルにはユーザー目線でホームページ体験度を改善しようとするGoogleの姿勢が強く表れています。時間がある方はぜひ下記リンクから、Googleのコアウェブバイタルの説明を読んでみてください。

 

Web Vitals の概要: サイトの健全性を示す重要指標

 

ちなみにユーザー体験度に関する指標として

 

  • ・モバイルフレンドリー:ホームページをスマホでスムーズに見られるか
  • ・セーフブラウジング:危険なコンテンツが含まれていないか
  • ・HTTPS:SSL化されており安全に暗号化した通信ができるか
  • ・インタースティシャル:ポップアップ広告といった邪魔な要素が存在しない

 

というようなものはすでにランキング要因に入っています。

 

コアウェブバイタルとともに確認した上で、対策ができているか一つ一つ確認してみてください。

 

 

ドメインに関する要因

「ドメイン」はユーザーがホームページへアクセスする際に利用する文字列であり、サーバー側ではドメインを「IPアドレス」という数値の並びに変換した後どのホームページを表示させればよいか判断を行っています。

 

Googleの検索エンジンは、ホームページの評価をドメインレベルでも判断しています。つまり「高品質のコンテンツを次々出しているホームページのドメインは、そうでないドメインよりも高く評価されやすい」です。ドメインをホームページの内容のように簡単に変更してしまうと評価がリセットされ、SEO上悪影響が出てしまうので避けましょう。

 

ドメインを用意するには次の2つの方法が考えられます。用意する方法によって「ドメインパワー(ドメインが持つSEO上の力)」に対する考え方が変わってくるので注意しましょう。

 

  • ・ブログサービスやホームページ作成サービスなどでドメインを無料で借りる
  • ・有料で独自のドメインを発行して利用する

 

 

ブログサービスやホームページ作成サービスなどでドメインを無料で借りる

「Abemaブログ」や「Wix」といった有名なブログ・ホームページ作成サービスなどでドメインを借りる方法です。指定のサービスを利用開始すれば無料で付与されて使えるようになります。

 

無料で発行したドメインはコストが掛からないので気軽に利用可能です。また既存の有名サービスのドメインパワーを借りられるのもメリットになっています。

 

ただし設定できる文字列が限られているため、ユニークなドメインを発行したいと思うときは不利です。また指定サービスが終了したり解約を行ったりした場合は、継続して利用ができなくなる点もデメリットになります。指定サービスで悪評が広まったりすると自社のホームページにも影響が出てしまう点もネックです。

 

 

有料で独自のドメインを発行して利用する

「お名前ドットコム」といったドメイン発行サービスを利用して、自社独自のドメインを作成して利用する方法です。利用にはドメインのパターン「.comや.co.jpなど」によってお金が掛かり、審査が必要なときもあります。

 

自社で自由にドメインパターンを考えられるのがメリットです。ユーザーはドメインからどんなサービスかを判断するので、「service.co.jp」などと分かりやすい文字列をドメインとして設定しておけばブランド戦略上も有利です。またサーバーを変更したりといった動きがあっても、「DNSサーバー」設定を変更したりと作業を行えば継続して利用可能なのもメリットです。

 

ただしサービスやドメインのパターンによっては発行できないドメインパターンもある点に注意です。また月額や年額でコストが掛かるので、とりあえずホームページを開設してパフォーマンスを確認したいときは無料ドメインを利用してもよいかもしれません。

 

SEO上は自社独自の評価を獲得できる独自ドメインの利用者が多く、本格的にホームページで集客したい場合は実質独自ドメインの利用が必須となっています。

 

ドメインの発行方法について理解した後は、ドメインを利用する際のコツを理解しましょう。

 

  • ・ドメインの性質を理解して使い分ける
  • ・トップレベル、セカンドレベルドメインなどには有名で自社に合ったモノを利用する
  • ・対策キーワードをドメインにも入れる
  • ・whois情報を公開しておく
  • ・ドメインパワーを定期的にチェックする
  • ・ドメインのSSL化を行っておく

 

 

ドメインの性質を理解して使い分ける

ホームページ作成においては、

 

  • ・新しくドメインを取得する
  • ・サブドメインを使用する

 

といったような構築手法が考えられます。

 

今まったくホームページを持っていない場合や、既存メディアの評価を受け継ぐ必要などがない場合は新規でドメインを取得して利用します。ただし

 

  • ・すでにホームページを所有していてある程度評価を受けている
  • ・新しく制作するのはブログメディアであり、既存ホームページの下に設置したほうがよい

 

といった場合はサブドメインを利用する方法も考えられます。サブドメインではたとえば「blog.service.co.jp」とすれば、ブログサービスとはっきりユーザーに認識してもらえるのがメリットです。またメインドメインの評価も継承できるので、ブランド力がすでにあるホームページを所有している場合は競合に対して有利にホームページ運営が可能です。

 

ドメインの性質を使い分けながら、上手くSEO施策を取ってみてください。

 

 

トップレベル、セカンドレベルドメインなどには有名で自社に合ったモノを利用する

ドメインの末尾に付く「トップレベルドメイン」や「セカンドレベルドメイン」は、ホームページを運営している企業の国や業種などを判別するために重要なドメインです。

 

トップレベルドメインには

 

  • ・.com:通信サービスなどに使われる
  • ・.co.jp:日本にある企業が利用可能
  • ・.go.jp:政府機関のみが利用可能

 

のような種類がありますが、どのドメインを使っても検索ランキング上には影響がありません。ただしユーザーからするとドメインはホームページの信頼性を判断する際にも使われるのがポイントです。

 

たとえば「.biz」といったドメインは誰でも安く取得できるドメインですが、詐欺を働くような不正なホームページにも使われています。ドメインに多少知識がある方から見ると、「他のドメインパターンも取得できるのに怪しい」と判断される可能性があります。

 

企業として信頼性の高いホームページを構築して集客を行うには、多少お金がかかっても「.co.jp」といった有名で安心感のあるドメインを設定しておいたほうがSEO上も有利です。

 

 

対策キーワードをドメインにも入れる

影響は小さいですが、少しでもSEO上有利な方法を取りたい場合は対策キーワードをドメインにも入れてみましょう。ホームページ全体のテーマになる、運営上ぶれないキーワードを入れるのがポイントです。

 

また「keyword.service.jp」のように、対策キーワードを冒頭に入れるとSEO効果があると公表している団体もいます。ユーザビリティの観点からも、どんなホームページかキーワードですぐに分かるとよいでしょう。

 

 

whois情報を公開しておく

ドメインを利用する際は、どの企業などが利用しているかを「whois情報」として公開する必要があります。whois情報については一般に公開されているので、一般人もサービスを使ってすぐに詳細を調査可能です。

 

企業によっては「所在を知られたくない」といった理由からwhois情報を非公開設定にしている場合があります。レンタルサーバーによっては、whois情報をレンタルサーバーを運営している企業の情報にして公開するサービスを提供しているところもあります。

 

しかしやましいことをしていない場合は、whois情報を公開したほうが信頼性の観点からユーザーも安心できるので有利です。非公開設定にしている場合は変更しておきましょう。

 

 

ドメインパワーを定期的にチェックする

ドメインパワーについてはGoogleがはっきり指標として提示しているわけではありません。ただしマーケティングに関係する複数のサービスで重要性が認識されており、対象のツールを使えば簡単に現在の自社ドメインパワーをチェックして改善点を洗い出せます。

 

「Domain Authority」といった内容で、入力したドメインのパワーを計測してくれます。対策するキーワードで有名なメディアが相手になる場合は、ドメインパワーの差まで考えてメディアを構築しないといけません。あまりにも自社ホームページと競合ホームページのドメインパワーに差がある場合は、上位に掲載して集客を行うのが難しいと言えるでしょう。

 

ドメインパワーは急に付くものではないので、ファンを獲得しながらドメインの認知度を高めていく必要があります。ある程度ドメインパワーが溜まったら、新規でホームページを作成する際などに評価を利用できるように構築を行いましょう。

 

  • ・長期間品質のあるコンテンツを更新して運営を行う
  • ・ホームページへアクセスを集める
  • ・被リンクを獲得する

 

といった対策がドメインパワー向上の上で有効になります。

 

 

ドメインのSSL化を行っておく

インターネットにおいては、さまざまな通信上の規約(プロトコル)が利用されています。ホームページの通信においては「HTTP」という通信プロトコルが一般的に利用されているのがポイントです。

 

従来のHTTP通信では、ホームページに関する情報を暗号化せずに送受信していました。このため悪意のある第三者が通信を傍受してしまうと、氏名や電話番号といった個人情報が簡単に流出してしまう危険があります。

 

そこで新しい通信方式として「HTTPS」という方式が現在利用されています。HTTPSでは「SSL」というデータ暗号化技術を活用して、ホームページに関するデータを安全に送受信できるようになっているのがメリットです。ECサイトといった個人情報を入力するホームページに関しては、HTTPSの実装が必須となっています。

 

またHTTPSはSEO上も重要な指標となっています。Googleが正式に検索順位を決めるアルゴリズムとして、HTTPSを採用しているからです。ですからECサイトといった情報入力があるホームページかそうでないページかに限らず、ホームページを運営する上でHTTPSの実装は急務となっています。

 

仮に競合がHTTPS化を行っているのにもかかわらず自社がHTTPSに対応していない場合、他社のほうが検索エンジンで優先的に表示されてしまう可能性があるので注意が必要です。

 

HTTPSは後で導入もできますが、設定方法を間違えるとドメイン変更と受け取られ以前のホームページの評価を受け継げなくなってしまう危険があります。リダイレクトを活用するといった工夫で構築を行う必要がある点に注意です。今からホームページを新規立ち上げする際は、必ずHTTPSを実装して面倒が起きないようにしておいてください。

 

ちなみにホームページの中には「混合コンテンツ」と言って、HTTPS通信の中にHTTP通信で取得するコンテンツが混じっているものがあります。HTTPSに統一しておかないと現在の「Google Chrome」などでは危険なコンテンツと判断され、読み込みがブロックされて影響が出てしまいます。

 

またHTTPSを利用する際は「SSL証明書」といって認証データを発行する必要がありますが、

  • ・ドメインをホームページ運営者が所有していることのみを認証      :レベル1
  • ・企業が登記上存在していることのみを認証:レベル2
  • ・企業が地理的に指定の場所で業務を行っていることまで認証:レベル3

 

といった3パターンの認証方法があります。

 

レベル1のSSL証明書は無料で発行できるパターンも多いので、とりあえず証明書を用意したい方へおすすめです。ただし企業の実在証明は行われず誰でも発行できるので、スパムサイトにも使われています。

 

またレベル2の証明書は企業が登記上実際に拠点を構えていることを証明できるので、レベル1より信頼感はアップするのがポイントです。レベル1よりコストは掛かりますがコスト安で導入することも可能になっています。

 

レベル3のSSL証明書を発行するとGoogle Chromeで自社ドメインが緑のバーで強調され、安全なことがビジュアルでも証明されます。ただし高額な申請料金が掛かります。

 

 

企業として信頼性を持たせたい場合は、有料にはなりますがレベル2以上のSSL証明書を発行しておくとユーザーの信頼獲得にもつながるでしょう。

 

 

被リンクに関する要因

Googleの検索エンジンが賢くなかったときから、被リンクはSEO上大きな影響を及ぼす要因として存在していました。被リンクは検索エンジンにとって外部メディアからの評判を受けているという指標になっており、数が多いほどよい評判を受けているとして検索エンジン上でも上位に反映されやすいのが特徴でした。

 

ただし性質を悪用する

 

  • ・外部サイトから被リンクを購入する
  • ・自社でサイトを複数制作して相互に被リンクを貼る

 

といった「ブラックハットSEO」も登場して猛威を振るっています。Googleでは悪いホームページ環境を作り出した企業を取り締まるため、「ペンギンアップデート」を現在導入しています。

 

ペンギンアップデートでは

 

  • ・サービスを使ってリンクを購入していないか
  • ・過剰に相互リンクを貼ろうとしていないか
  • ・ユーザーから見えない隠しリンクを埋め込んでいないか

 

といった内容を精査して、本当に被リンクで評価されているページなのかをGoogleが確認できるようになりました。結果的に被リンクを不当に用意しようとする企業は減少して、ユーザー目線で便利なホームページ環境が構築されています。

 

ただし被リンク自体の重要性は昔から変わっていません。購入といった不当な行為を行わず自然に貼ってもらったリンク(ナチュラルリンク)は、外部からの評判を判断する指標として今でも検索ランキング要因となっています。

 

ナチュラルリンクを貼ってもらう方法としては、次のようなものが考えられます。

 

  • ・高品質の最新情報が掲載されているコンテンツを作成する
  • ・SNSで投稿を拡散させる
  • ・質の高いサイトを運営している運営者へ声掛けをしてみる

 

 

高品質の最新情報が掲載されているコンテンツを作成する

ホームページに関する要因ですでに説明していますが、高品質のコンテンツを作成してターゲットユーザーに公開できるようにしておきましょう。高品質のコンテンツはページビュー数を長期的に増加させるだけでなく、長期的な被リンクの増加にも効果があるからです。自分にとってためになった記事を読んだ方は「自分のブログに貼っておこう」といった心理が働きやすくなります。

 

また最新情報がある場合は更新できるようにしておくことも重要です。古い情報しか掲載されていない場合はユーザーの課題に対する答えを提示できず、被リンクを逃してしまう可能性もあります。

 

 

SNSで投稿を拡散させる

ソーシャルメディアでの投稿拡散は後で説明しますが間接的なSEO対策になります。そして複数の方へ自社ホームページの情報を知らせて被リンクを増やす方法としても有効です。

 

SNSで投稿を拡散させて被リンクを増やすには、ホームページにターゲットユーザーが使っているSNSボタンを用意する方法も重要です。「この記事が気に入った方はぜひシェアをお願いします!」といったフレーズとともにSNSボタンの押下を誘導すれば、誘導しないよりもシェアされる確率は高まります。

 

コンテンツマーケティングにおいてはプッシュされ過ぎると嫌われますが、逆に何をしてほしいか言わないと思った通りのマーケティング効果は見込めません。ページをじっくり読んでいる確度の高いユーザーへはシェアをお願いしてみましょう。

 

 

質の高いサイトを運営している運営者へ声掛けをしてみる

リンクを購入して被リンクを増やす方法はペナルティを受けますが、リンクをお願いして貼ってもらう方法が全面的に禁止されているわけではありません。質の高い自社ホームページと関連性のあるホームページを見つけたら、リンクを貼ってもらえるように準備しておくと被リンク体躯になります。

 

運営者へ声掛けをして被リンクを作る方法は、SEO分野において第一人者である「ニール・パテル」氏や「Hubspot」などが紹介している正しいSEO対策です。たとえばメールで被リンクをお願いする場合は、

 

  • ・自己紹介で自社の概要を話す
  • ・送信する相手のユーザー属性や心情などを考えて文面を考える
  • ・有益な情報を持っていることを伝える
  • ・自社メディアが複数の人に読まれていることを伝える(ソーシャルプルーフを説明する)
  • ・冗談で適度に緊張を和らげてロイヤリティを向上させる

 

といった工夫を行えばリンクを獲得できる可能性が高まるので参考にしてみましょう。ただし「絶対にリンクを貼ってください」といったような脅しや強制になってしまうフレーズは避けてください。

 

高品質なコンテンツを用意すればナチュラルリンクは集まりますが、やはりユーザーが自然に受け入れられる程度に宣伝を行わないと効率的な獲得は難しいでしょう。被リンクを新規作成できるような体制作りも行っておきましょう。

 

ちなみに被リンクを貼ってもらえなくても、「サイテーション」を行ってもらえればSEOにおいても高評価につながる可能性があります。サイテーションとは「引用」という意味で、自社の情報が外部メディアに掲載されることを指します。

 

サイテーションについてははっきりランキング要員になるとGoogleが発表しているわけではありませんが、マーケティングに関する大手企業も効果を認めており有効だと考えられています。たとえ被リンクを貼ってもらえなくてもサイテーションの数を増加させられればホームページの評価を高められる可能性があります。

 

サイテーションをSEOに活用する際は、自社に関する情報を統一しましょう。MEOについて先ほど説明した際に「1丁目と1丁目は違うとされて評価がばらつく」と言いましたが、MEOにおいてもサイテーションはSEOと同じように重要です。SEOでもMEOでも半角と全角含めて住所や社名などの表記は統一しておいてください。「(株)と株式会社が両方記載されているときは統一したい方に表記をまとめる」といった対策も必要になってきます。

 

また他社が自社についてサイテーションを行った場合、表記が間違っている場合があります。可能であれば自社側で働きかけて、正しい表記へ変更してもらえるように働きかけましょう。風評被害で悪いサイテーションが付いてしまった場合は、メディア側に働きかけて削除してもらえるようお願いをするのも重要です。

 

サイテーションの内容を参考にしたい場合は、Googleの検索エンジンに「“社名やブランド名” -site:自社サイトやブランドサイトのドメイン」で検索を掛けてみてください。自社サイトを除いた、外部からサイテーションされているメディアを表示してチェック可能です。

 

 

ソーシャルメディアでのシェアに関する要因

近年ではユーザーが自発的に情報を発信できるソーシャルメディア(SNS)の重要性も高まってきています。

 

SEO対策においては、残念ながらソーシャルメディアからページへのリンクを貼って流入への動線を用意しても直接の評価にはつながりません。いくらホームページのコンテンツについて紹介した投稿にいいね!といった評価がついても、SEO上は反映されないので注意が必要です。

 

ただし間接的にはソーシャルメディアでのホームページシェアはSEOに影響してきます。たとえばソーシャルメディアでのシェアによってホームページを認知したユーザーが次回から直接自社ホームページを訪問してくれるようになりアクセス数増加が狙えます。また投稿が拡散されれば、多くのユーザーへ自社ホームページを認知してもらえるのでブランド力向上にも効果があるのがポイントです。

 

自社ホームページをソーシャルメディア投稿として発信する際は、各ソーシャルメディアサービスの特徴を知って使い分ける必要があります。

 

  • ・Youtube
  • ・Facebook
  • ・Instagram
  • ・Twitter
  • ・LINE

 

 

Youtube

本来は動画をアップロードして配信するサービスですが、現在ではソーシャルメディアとしての側面も強まっています。

 

20億人以上のユーザーが利用しており、老若男女問わず動画を楽しんでいるのが特徴です。しっかりセグメントした上で情報を発信すれば、どんなユーザーにも情報を届けられるのは大きなメリットになっています。

 

また動画広告市場においても、Youtubeは大きなシェアを誇っています。

 

  • ・インストリーム広告:動画の再生中に広告を流す
  • ・ディスカバリー広告:検索結果などに広告を流す
  • ・アウトストリーム広告:Youtube外のGoogleネットワーク内コンテンツに広告を流す

 

といった方法で宣伝が可能です。「動画広告で訴求を行った上でホームページへ誘導する」といった手法も取れます。

 

 

Facebook

日本ではアクティブユーザーが減少しています。しかし世界全体で見ると20億以上のアクティブユーザー数を誇り、世界トップのソーシャルメディアとして君臨しています。

 

日本ではIT企業などの公式アカウントが多く制作され、まじめな情報を発信する場としても機能しているのがポイントです。面白みのある内容よりはためになる内容のほうが多い印象で、国内のターゲットユーザーは30代や40代といった中年、またはそれ以上の高齢の方になってきます。

 

FacebookでもYoutubeと同じく広告を配信できます。

 

  • ・画像1枚のみの広告
  • ・画像を複数枚表示するカルーセル型広告
  • ・動画広告

 

といった各コンテンツを広告としてタイムライン中に配信可能です。

 

ちなみにFacebook内で懸賞を行いユーザーを集めるのは禁止になっています。「ホームページリンクを含めた懸賞投稿をFacebookで流して拡散を狙おう」といった手法は取れないので注意してください。

 

 

Instagram

「Instagram」はFacebookグループのソーシャルメディアであり、Facebookと比較してより写真や動画などの投稿に関する機能に重点が置かれています。「インスタ映え」という流行語が出たように写真映えするような内容が複数投稿される他、「ストーリーズ」といった24時間限定で投稿ができる機能があるのも特徴です。

 

Instagramはアクティブユーザーを順調に増やし続けており、日本国内ではアクティブユーザーが3,000万人を超えています。世界的にも10億人を突破している人気のソーシャルメディアです。国内では若い女性や男性が利用しているので、若年者向けの投稿が受けやすい傾向にあります。

 

Instagramでも

 

  • ・画像1枚のみの広告
  • ・画像を複数枚表示するカルーセル型広告
  • ・動画広告

 

といったFacebookと同じような投稿が発信可能です。またリリース当初は投稿への外部ページリンクが禁止されていましたが、今では「ショッピング機能」を使って商品ページへのリンクが貼れるようになっています。審査が必要ですぐには利用できませんが、「ECサイトにユーザーを誘導して評判を高めたい」という方にはおすすめです。

 

ちなみにFacebookで禁止されている懸賞ですが、Instagramでは懸賞付きの投稿を気軽に発信できます。ブランド力を短時間で高めたいときなどは懸賞投稿も活用してみてください。

 

 

Twitter

簡単にアカウントを複数作成できるのが1つ特徴になっています。プレーンテキストのみの短い投稿も手軽に行えるのがメリットです。

 

世界的に見るとTwitterのアクティブユーザーは数億人規模であり、他の代表的なソーシャルメディアには太刀打ちできません。しかし国内のみに絞るとアクティブユーザーは4,500万人を超えており、FacebookやInstagramより多いです。このためTwitterは国内限定でホームページ情報の発信をしたい方へは十分おすすめできます。

 

ターゲットユーザーは20代や30代などの若年、中年層です。Facebookと違って面白みのある投稿が多く、ギャグや言葉遊びなどを介した投稿も複数発信されています。特にユーザーの目を引いた投稿は注目度が一気に高まります。

 

Twitterは拡散力がトップのソーシャルメディアとしても知られているのがポイントです。投稿日時まで考えた面白い投稿をすれば、二次拡散や三次拡散などで多くの方へホームページ情報を知ってもらえる可能性も上がります。

 

懸賞投稿も可能であり、「シェアして参加」といった内容の企業投稿も毎日のように発信されているので参考にしてみてください。

 

 

LINE

通話コミュニケーションツールとしても利用されているソーシャルメディアです。日本といった限られた国でしか使われていませんが、日本国内ユーザーは8,000万人を突破しており老若男女にアピールができるメディアになっています。

 

友達として自社のアカウントを追加してもらうことで、継続したアピールができるようになっています。新商品やサービスの紹介、イベントの開催などを公式アカウント経由でユーザーへアピール可能です。また「ミニアプリ」という機能を活用すれば、プッシュ通知を活用したりして効率よくLINEからユーザーを集客できます。

 

特性上シェアによる拡散効果は狙いにくいですが、継続して同じユーザーへ情報発信がしたい方にとっては心強いソーシャルメディアになるでしょう。

 

ちなみにクーポン配信や懸賞などの開催も可能になっています。「クーポンを配信して実店舗へ集客を行いたい」というオーナーの方にもおすすめできるメディアです。

 

 

この章の冒頭でソーシャルメディアにおけるシェアは、SEOに直接的な影響を及ぼさないと書きました。しかしYahooに次ぐ国内3番手の検索エンジン「Bing」では、SNSのデータをアルゴリズムにおける判断材料として利用しているのが明らかになっています。

 

今後のソーシャルメディアの影響力や変化などによっては、GoogleもSNSデータを直接アルゴリズムへ反映させる可能性があります。

 

 

ブランドに関する要因

結論から言うと、Googleはブランドに関して強い信頼を寄せています。

 

ユーザーは新しい商品やサービスを自分で探して選ぶのは面倒だと考えます。多少高くてもいつも使っているブランドを選ぶのは、「すでに信頼感があって安全だし、選ぶ面倒も少ないから」です。そして検索エンジンにおいても、まったく知らないホームページよりもすでにファンになっていて購読者になっているホームページから情報を得ようとする傾向にあります。

 

結果的にすでにブランドを確立している企業の商品やサービスのページは、そうでない商品やサービスに関するページよりも上位に食い込みやすいです。

 

たとえば「家電」と検索すると、「ヨドバシカメラ」や「ビッグカメラ」、「楽天市場」といったサービスが1ページ目にヒットします。いずれも家電分野において権威があり、「家電を購入したい」というユーザーのニーズの受け皿になるサービスです。このようにビッグワードやミドルワードなどではすでにブランド力のあるサービスが大きなシェアを獲得しており、新参の企業がホームページを立ち上げて上位へ表示するには困難が伴います。

 

ただし3語以上で構成されるような「スモールワード(ロングテールワード)」においては、新参の企業でも十分に対抗できる市場が広がっています。たとえば単に「家電」とするのではなく「エアコン 安い 6畳 」でSEO対策を行えば、「6畳で使える安いエアコンを探しているユーザー」へ効率よくアピールしてアクセス数を伸ばし、ブランド力をつけやすくなるでしょう。理想は競合率が低くて需要もそれなりに高いキーワードの組み合わせを探せることですが、まずはニッチなキーワードから対策を行って認知度を上げていく施策も有効です。

 

そして最終的には「コンパクトなエアコンを探すならばAショップ」といったように、指定したキーワードに関してニーズのあるユーザーに直接ブランド名を指定してもらって検索を掛けてもらえるとブランド戦略が成功していると言えるでしょう。

 

ちなみにブランド力を付ける施策はMEO対策においても重要です。「Googleインサイト」ではGoogleマイビジネスのパフォーマンスを検索方法で分けながら調査できますが、「ブランド検索」が追加されています。ブランド検索では自店舗に関するブランド名で検索を掛けたユーザーの合計を円グラフで表示してくれます。

 

ブランドに関してランキング対策を行うには、次のような方法があります。

 

  • ・SNSでファンを構築する
  • ・メールマーケティングなどでリピーターを増やす
  • ・ブランド名を工夫して、場合によってはブランディング用のホームページも作成する

 

 

SNSでファンを構築する

ブランド力を付けるためには、自社について認知した方をファンとして継続して獲得する施策が重要です。ファンを増やすにはSNSを活用しましょう。

 

SNS上では情報の発信だけでなく、返信やそれに対するコメントも可能です。ターゲットユーザーに有益な情報を発信しながらアカウントを成長させれば、ブランド力も高まります。またコメントに関して返信も怠らなければ、「自分のコメントを見てくれている」というユーザーの信頼感向上にもつながるのがポイントです。

 

ソーシャルメディアのシェアに関する要因の章で各SNSの特徴を解説しているので、どのSNSでファンを獲得してブランディングを行っていくかの参考にしてみてください。

 

 

メールマーケティングなどでリピーターを増やす

ブランド力を醸成していくためには、リピーターとして自社の商品やサービスを継続利用してくれるユーザーも増やす必要があります。

 

マーケティングの法則として知られている「1:5の法則」では、「新規顧客の獲得に掛かるコストはリピーターの5倍」とされています。また「パレートの法則」では、「2割のリピーターが8割の利益を発生させる」となっているのもポイントです。つまりリピーター獲得のほうが新規顧客獲得に対してコストも少なく効率がよいですし、ブランディング以外の面でも有効です。

 

リピーターを継続獲得するためには、メールマーケティングが有効です。メールを地味なコンテンツと捉えている方も多いでしょうが、継続してユーザーへ有益な情報を届けるビジネスツールとしては以前として有効なツールとなっています。ユーザー属性に応じてセグメントを行い、ユーザーが自分事と捉えられるようなコンテンツを発信していきましょう。

 

そして「アップセル(今使っている商品やサービスの上位製品・プランを購入してもらう)」や「クロスセル(今使っている商品やサービスに関連するものを購入してもらう)」も狙えるようにメール送信のシナリオを構築してみてください。

 

 

ブランド名を工夫して、場合によってはブランディング用のホームページも作成する

アピールしたいブランド名を工夫するのもブランディングにおいて重要です。

 

  • ・ターゲットユーザーにとって覚えやすいか
  • ・アピールしたい内容がタイトルから理解できるか
  • ・長過ぎず短過ぎない頭に残るブランド名か

 

などを基準に適切なブランド名をホームページなどでアピールしていきましょう。

 

また企業名とアピールしたいブランド名が違う場合は、「ブランディングサイト」を新しく制作するのも有効です。ブランディングサイトではブランド名に込めた思いやブランドに関係する製品の紹介などを行うことで、ファンの獲得へつなげられます。

 

 

スパムに関する要因

Googleのランキング要因においては、どのような行為がスパムとして扱われてしまうのかを理解して実行しないようにルールを決めておくのも重要です。ここではスパムと扱われてしまう行為について解説を行っていきます。

 

  • ・単語だけを羅列して意味の分からない文章を構築する
  • ・被リンクを過剰に貼ったり購入する
  • ・ファーストビューに大量の広告を貼り付ける
  • ・タイトルやメタディスクリプション、見出しにキーワードを大量に入れ込む
  • ・テキストやリンクを隠して組み込む
  • ・質の悪いサイトや無関係のサイトなどから被リンクを貼られてしまう
  • ・nofollow属性を悪用する
  • ・スパムサイトへリンクを貼ってしまう
  • ・リダイレクトを悪用する
  • ・ポップアップ表示を乱用する

 

 

単語だけを羅列して意味の分からない文章を構築する

昔のSEO対策では単語をとにかく文章内に入れ込んでページを公開するだけでも高評価を受けていました。そこでプログラムにより意味の分からない文脈の文章を大量に作成して、コンテンツとしてアップロードするブラックハットSEOが流行っていました。

 

しかし現在ではGoogleが文脈まで含めてユーザーと関連性のあるコンテンツか判断するため、単語だけを羅列した文章は質が低いと認識されて下位へ落とされるようになっています。キーワードの乱用は避けて、ボキャブラリーを充実させた分かりやすい文章をアップロードするのが重要です。

 

 

被リンクを過剰に貼ったり購入する

すでに説明していますが、被リンクを過剰に貼ったり購入する行為は大きなペナルティを受けます。

 

以前は被リンクを大量に貼るサービスも存在していましたが、ペンギンアップデートの実装により数は一気に減少しました。ただし完全に消滅したわけではなく、悪徳な業者の場合有料の被リンク獲得を促す場合もあります。SEOを外部に依頼する際は不当な行為で対策を行う業者を避けましょう。

 

 

ファーストビューに大量の広告を貼り付ける

ユーザーがホームページを表示する際、広告費を稼ぐためにファーストビューへ大量に広告を貼り付けて表示させる手法が以前は存在していました。

 

しかしユーザーはホームページ内の独自コンテンツを見るのが目的で訪問しており、独自コンテンツではない広告を見たいわけではありません。ファーストビューでアピールができないホームページは離脱率が上がりますし、そもそも広告をたくさん貼り付けるとページの読み込みスピードが遅くなるので評価が下がります。

 

仮に広告を貼って収入を得る場合も、ユーザーの邪魔にならないそれでいてクリックやタップをしてくれそうな場所を厳選して領域を設ける工夫が必要です。広告のせいでページ内要素を触れないような、質の低いコンテンツを作るのは避けてください。

 

 

タイトルやメタディスクリプション、見出しにキーワードを大量に入れ込む

文章内と同じく、タイトルやメタディスクリプションなどに対策キーワードを大量に貼り付ける行為も禁止されています。

 

仮に「SEO 対策 無料 ポイント」といったキーワードがタイトルやメタディスクリプションに逐一出てくる場合、ユーザーが何を説明しているサイトか分からなくなる可能性があります。キーワードを左寄せするといった対策はSEO上有効ではありますが、メインワードに絞って意味が分かるようにタイトルやディスクリプションを作るほうが重要です。

 

また各見出しに関してもGoogleは認識しているので、過剰にキーワードを入れ込んだ見出しにせず簡単に何を言いたいのか理解できる内容に調整するのもポイントになってきます。

 

 

テキストやリンクを隠して組み込む

ブラックハットSEOとして、ユーザーから分からないように対策キーワードやリンクなどを組み込む方法が以前は存在していました。ユーザーから見えないのにもかかわらず読み込まれる要素はスパムとなります。

 

テキストやリンクの秘匿行為は、コンテンツの内容をGoogleへ騙して理解させようとする手法でした。当然今では対策が行われており、Googleは偽装行為を簡単に見抜きます。真面目に企業サイトを運営している場合は隠しテキストやリンクなどを利用する場面はないでしょうが、似たような状況に陥らないようにチェックはしておきましょう。

 

 

質の悪いサイトや無関係のサイトなどから被リンクを貼られてしまう

被リンクにおいては、

 

  • ・貼ってくれたサイトの質はよいか
  • ・自社と同じ業種のサイトであるか

 

といった項目が評価で重要になってきます。

 

仮にスパム行為を働いているような評価の低いサイトにリンクを貼られてしまったり、家電量販店なのに飲食店のサイトからリンクを貼られてしまった場合はペナルティを受ける可能性があるので注意です。

 

悪徳な業者はあえて質の低いサイトを用意して競合の被リンクを貼ることで、競合の評価を落とそうと考える場合があるので被害を受けないように対策を行う必要があります。

 

質の低いサイトや関係性の薄いサイトからの被リンクは、無料のWebツールでチェック可能です。自分で一から新しい被リンクをチェックしてあぶり出すのは時間が掛かりますし難しいので、ツールを積極的に活用しましょう。また一覧にスパム扱いされる被リンクをまとめた後は、「Googleサーチコンソール」からリンクの一覧を送信してリンク評価を受け取らないようにしてください。

 

 

nofollow属性を悪用する

昔は「ページランクスカルプティング」という手法が存在していました。一部のリンクに評価を受け継がない「nofollow」を付与することで、他リンクのページランクを上げようとする手法です。意図的にページランクを操作するブラックハットSEOの一つです。

 

ただしnofollow属性を利用したページランクスカルプティングは、すでにGoogleの仕様変更により完全に使えなくなっています。ページランクスカルプティングに限らず、一部のホームページの評価だけを意図的に高めようとする行為はやめてください。

 

 

スパムサイトへリンクを貼ってしまう

スパムサイトからリンクを貼られるだけでなく、間違って貼ってしまった場合も注意が必要です。仮にリンク先のサイトがスパムサイトと知らずにリンクを貼ってしまうと評価が落ちる可能性があります。

 

ユーザーはホームページのリンクもよく確認しています。悪質なサイトへのリンクを見つけたら当然「信頼できない」というイメージが出てきてしまうでしょう。リンク構成を定期的に見直して、質の低いリンクがないか確認できる体制も整えておきましょう。

 

 

リダイレクトを悪用する

リダイレクトはAのページからBのページへ自動で移動を行う機能であり、

 

  • ・サイトが恒久的に移動したことを示す301リダイレクト
  • ・サイトが一時的な理由で移動していることを示す302リダイレクト

 

などはページ評価を受け継げる手法としてGoogleが公式で認めています。

 

ただし中には「Aのページからまったく関係のないBのページへ飛ばして詐欺を行う」といった不正なリダイレクトを狙う人間も存在します。ハッカーに自社ホームページを攻撃されると、意図しないリダイレクトが発生してユーザーに被害が及ぶ危険性もあるので注意が必要です。

 

リダイレクトに関しては評価を受け継げる正しい手順を確認した上で、攻撃を受けて不正リダイレクトを埋め込まれないようにセキュリティを向上させておく必要もあるでしょう。

 

 

ポップアップ表示を乱用する

最近はコロナウイルスの影響で、Web接客に力を入れる企業も増えています。Web接客には

 

  • ・チャットボットを導入して自動の応答を実現する
  • ・ポップアップでユーザーに商品やサービスの宣伝を行う

 

といったようにさまざまな手法があります。

 

ただしポップアップ表示は本来ユーザーのホームページスクロールを阻害する要素であり、多用するのはよくありません。多用していちいちポップアップ宣伝を行うとユーザーから嫌がられて離脱の原因にもなりますし、ページ読み込みにも悪い影響があります。

 

またインデックスが失敗してユーザーに上手くサイトを表示できない危険もあるので注意が必要です。分析を行いながら適した場所だけにポップアップを配置する工夫が必要になります。

 

 

検索アルゴリズムは不動のシステムではない!最新アップデート情報も確認しよう

SEO初心者もこれで安心!Googleの検索ランキング要因リストと対策のコツを解説

 

ここまでGoogleの検索ランキングの要因となる項目を一つ一つ取り上げてきました。ただしご紹介した内容はすべて現時点(2020年12月時点)でのデータです。

 

Googleはユーザーファーストの観点から、日々アルゴリズムを見直しています。小さなアップデートから大きなアップデートまでが逐一Google社内で実行されているのがポイントです。

 

たとえば現在はコロナウイルスの影響で、コロナウイルスに関する検索ボリュームが急増しています。そこでGoogleではアルゴリズムを変更して、検索エンジンがコロナウイルスに関する間違った知識や対策法などが広がらないようにさまざまな観点からホームページの質を見極められるようにしました。

 

また発表から大分時間が経過していますが、「モバイルファーストインデックス(MFI)」が実装されるようになったのも大きなポイントです。MFIでは従来パソコンとモバイル端末で別々のインデックスを使用していました。しかしユーザビリティの観点からモバイル端末のインデックスへ基準を統一して、モバイル端末でより適したコンテンツが見やすい環境を作ろうとGoogle側は工夫を行っています。

 

発表当初は徐々に対象ホームページを拡大させていく方針でしたが、2020年9月にはMFIを全ホームページへ適用すると発表しました。

 

  • ・パソコン用ページしか用意していない
  • ・パソコンとスマホ用のページが別々に用意されている

 

といったケースでは以前より評価が落ちてしまう可能性があるので、レスポンシブデザインを実装するといった対策が必要です。

 

その他にもSEO関連業者が、アルゴリズムの変化を感じ取りデータを公開するときがあります。SEO担当者としてホームページ運営を行う際はコンテンツを重視するといった基本を忘れずに、アルゴリズムへ対応する必要があるのかを判断してみてください。アルゴリズムを重視し過ぎてコンテンツの質が落ちてしまわないように注意しましょう。

 

 

まとめ

SEO初心者もこれで安心!Googleの検索ランキング要因リストと対策のコツを解説

 

今回はGoogleの検索エンジン要因リストについて分かりやすく解説を行ってきました。

 

Googleの検索エンジンは進化しており、以前はキーワードの出現率や被リンクの数などを判断していましたが現在では内容や被リンクの質なども確認できるようになっています。機械学習が導入されたことで履歴が蓄積されるほど将来さらに賢くなるでしょう。

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